造船業入門

輸送といえば、鉄道、トラック、バス、飛行機などによる陸上＆航空輸送がすぐに思い浮かぶかもしれません。しかし実は、四面を海に囲まれた島国・日本にとって、船舶を用いた海上輸送（海運）はまさに必要不可欠といえる非常に重要な役割を担っています。
原油や天然ガスといったエネルギー資源はもちろん、私たちが日々暮らすために必要となる生活必需品の多くが、海上輸送によって運ばれています。日本の貿易量における海上輸送の占める割合は実に99.6％、国内での貨物輸送量においても約4割を占め、海上輸送は日本の物流を根底で支える社会インフラといえます。

• 出典）日本の海運 SHIPPING NOW 2023-2024

今治造船は世界中で活躍する多種多様な船を建造していますが、船舶は大量の貨物を効率的に輸送するのに欠かせない手段であり、異なる国々の間で物品や資源を輸送する海上輸送は、世界経済の発展と国際協力の促進に欠かせない要素です。
ここ数十年間海上輸送量は年々増加傾向にあり、それに比例して船の輸送可能力を示す「船腹量」も増加しています。海運は世界の成長産業の一つであり、造船業がそれを支えているのです。

• 出典）日本の海運 SHIPPING NOW 2022-2023

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海運に欠かせない船舶。日本は、商船の建造量において中国、韓国とともに世界の9割以上を占める世界三大造船国の一つとして、確かな存在感を示しています。

• 出典）日本の海運 SHIPPING NOW 2023-2024

世界各国が推進するカーボンニュートラル。海運産業においても例外ではありません。国際海運の安全と保安、環境に関する活動を行う国際海事機関（International Maritime Organization: IMO）は、2050年ごろまでに国際海運における温室効果ガス排出ゼロとする削減戦略を採択しています。

• 国際海事機関(IMO)にて2023年7月に採択

日本の造船業も、温室効果ガス排出ゼロの実現に向け、アンモニアや水素といった低炭素燃料への代替や船上炭素回収など、新たな技術開発に取り組んでいます。今治造船においても、持続可能な海洋産業に貢献すべく、これからもそうしたイノベーションを起こすパイオニアであり続けます。

一隻の船を建造するのに総勢数千人が携わる造船業は、多くの雇用機会を提供しています。造船所や関連企業の従業員数は非常に多く、さまざまな技術者や労働者が活躍しています。また、造船業は地域経済にも大きな影響を与えており、地域の雇用創出や経済の活性化に寄与しています。